矯正歯科について
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小児矯正をご希望の場合も、どうぞお気軽にご相談ください。
小児矯正をご希望の場合も、ご相談ください。
成人矯正
成人矯正は、見た目のコンプレックス解消だけでなく、噛み合わせを整えることで、歯周病や虫歯のリスクを減らし口腔内の健康を保ちます。また、顎関節症や肩こり、頭痛の改善にもつながることがあります。治療開始時期を自分で選びやすく、計画的に治療が進められるのもメリットです。きれいな歯並びで自信を持った笑顔を手に入れ、長期的な健康維持を目指せる治療です。成人でも遅くなく、安全で丁寧な治療が可能です。
歯を抜く矯正と抜かない矯正の違い
現代の矯正治療は、”非抜歯矯正” から始まりました。これは、親知らずを除いて、矯正のために歯を抜かない治療法です。理想的な治療法と
言えるのですが、すべての人に適しているわけではありません。
非抜歯矯正でうまくいかないケースも存在します。例えば、噛み合わせがしっかりしない、出っ歯が治らない、口元が出ているなどが挙げられます。
そこで、ツィード先生が提唱したのが、主に小臼歯を抜歯する“抜歯矯正“です。非抜歯矯正でうまくいかなかった症例が、抜歯矯正によって
改善されることがわかりました。現在では、このツイード法が矯正学における主流の考え方となっています。
当院では、抜歯矯正と非抜歯矯正、いずれの治療も行っております。どちらも良い治療法と考えていますが、それぞれ適応症があります。
例えば、重度の出っ歯を改善したい場合は、抜歯矯正が必要になります。一方、ある程度の改善であれば、非抜歯矯正でも可能です。
まずは検査を行い、分析診断によって患者さんにとって最適な治療法を提案します。治療後のイメージも共有し、患者さん自身がどちらの
治療を選択するかを決めていただきます。
治療の種類について
患者さんに合った
矯正治療法を提案いたします
ワイヤー矯正
ワイヤー矯正はマルチブラケットという金属の矯正装置を歯の表面に取り付け、間に金属のワイヤーを通して、歯を正しい位置へと動かしていく方法です。
一般に矯正と聞いて多くの方がイメージする治療となります。歴史ある治療法なのでさまざまな難症例にも対応可能です。
- 費用
-
¥550,000(税込)
- 治療期間
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半年～3年
- 調整料金
-
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1回 4,400円（税込み）
※月に1,2回
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- 検査料
-
￥11,000(税込)
※模型の型取り、レントゲン、口腔内写真
- リテーナー
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- リテーナー(上下)
- ￥33,000(税込)
- リテーナー(片顎)
- ￥16,500(税込)
※矯正治療終了後に後戻りを防ぐ、
保定装置です※白いブラケットは＋33,000円（税込み）
Merit
- 歴史が最も長く、応用も利く
- 治療費が比較的安い
Demerit
- 歯磨きが不十分だと虫歯になりやすい
- 装置が少し目立つ
インビザライン
「目立たない矯正治療をしたい」「なるべく痛みを抑えて治療したい」などのご要望に
お応えするのがインビザラインを用いた矯正方法です。
透明なマウスピース型の矯正装置なので、装着していても周りから気づかれる
心配もありません。また、食事の際に取り外せることから、清掃面にも優れています。
- 費用
- 495,000～990,000円(税込み)
- 治療期間
- 半年～3年
- 精密診断
- 33,000円（税込み）
Merit
- 透明なので装置が目立ちにくい。
- 金属アレルギーの心配がない。
- 取り外しができるので、
ケアがしやすくなる。 - 通院回数が少なくて済む。
Demerit
-
患者さんの症例によっては
使用できない場合がある。 -
一日の中で、長時間装着していただく
必要がある。 -
装着時間が短いと、マウスピースとの
適合性が悪くなり、治療が奏功しない。
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未承認医療機器の
使用について
-
医薬品医療機器等法に基づく
承認：未承認 -
入手方法：個人輸入
(医師がアラインテクノロジー社に依頼) -
同一成分や性能を持つ国内承
認医薬品：なし -
海外における安全性情報：
FDA認可あり。日本国内では医療機器としての矯正装置には該当しませんが、
使用されている素材は日本で薬事承認
されています。 -
医薬品副作用被害救済制度について：
万が一重篤な副作用が発生した場合、
国の医薬品副作用被害救済制度の対象外
になります。
お支払いについて
デンタルローン
デンタルローンは、歯科治療費の支払いを目的とした特別なローンです。保険適用外で高額な治療費が必要な場合などに、デンタルローンを
利用することで、支払いを複数回に分割し、1回の費用を抑えることで、無理なく治療を受けることができます。
医療費控除について
矯正歯科治療が美容目的の場合、医療費控除の適用対象外です。ただし、子どもや成人の場合でも、矯正治療が機能的な問題の改善を目的として
行われる場合には、医療費控除の対象となります。この場合、所得控除が受けられ、医療費控除の還付金を受け取ることができます。